お金が無くて結婚する決心がつかない、ためらっているカップルは少なくないでしょう。
経済的に自立できていないと他人の人生を背負う資格は無い。
男性は、昭和的な感覚で親や目上の親族に説教されたことがあるかもしれません。
女性に経済的な能力を要求されることは少ないですが、逆にパートナーに対し「お仕事は何をしているの?」「しっかりした会社にお勤めなの?」と詮索されることは男性より多いでしょう。
果たして彼らが考えるように、経済的に自立していたり余力のある人間のみが結婚することを許されているのでしょうか?
いいえ、決してそんなことはありません。
むしろ1人ずつでは生活するのが苦しいカップルほど結婚すべきなのです。
本記事では、経済的な余裕が無いカップルほど結婚すべき5つの理由について解説していきます。
古い常識を打ち破って新しい価値観に触れてみてください。
経済的な余裕が無いカップルほど結婚すべき5つの理由
経済的な余裕が無いカップルほど結婚すべき理由は以下の5つです。
1つずつ順番に解説していきます。
- 生活費は共同生活のほうが抑えられる
- 夫婦であれば受けられる税控除がある
- 1人の収入で考える必要は無い
- 2人で家計を考えることでお金に関するスキルを磨く
- お金に対しての価値観を早くから共有できる
生活費は共同生活のほうが抑えられる
最初であり最もお伝えしたい項目がこちらになります。
「生活費は共同生活のほうが抑えられる」
これは世の中で数少ない真実の一つです。
生活費をおおざっぱに分類して費用比較をすると以下の通りになります。
生活費というのはそれぞれの項目が占める割合が違います。
その中で、多くを占める項目は上から順に①住居費>②食費>③教養娯楽費>④水道光熱費です。
そしてそのうち①住居費、②食費、④水道光熱費は確実に減らすことが可能です。
節約の大原則は「大きな出費を削減する」ですので、1位・2位・4位を削減できる結婚が節約効果を出せる理由がご理解いただけると思います。
ただしこれらの考え方には注意事項があります。
それは「身の丈にあった生活をする」ということです。
経済的に助け合えるのがメリットなのに、月6万円の1Rで生活していたカップルが結婚を機に月12万円の2LDKに住み始めては意味がありません。
世帯としては同じ金額の支出ではありますが、実態としては生活水準をランクアップさせてしまっています。
せっかくの新婚生活だから。良い家電は長く使えるし。相手に我慢させるのも悪いし。
お金を使いたくなる理由なんていくらでもあります。
まず自分達の収入と生活水準のバランスを考えて、その中で取捨選択をすべきです。
夫婦であれば受けられる税控除や年金免除がある
配偶者控除・配偶者特別控除・国民年金保険料に関しては、一定条件を満たせたら控除や免除が行われます。
1つずつ見ていきましょう。
配偶者控除
いわゆる『103万円の壁』と呼ばれる控除システムです。
あなたが103万円以下の給与所得(アルバイト・パート)であればパートナーの収入に控除(課税金額から抜くこと)が入って家計が楽になります。
独身でも既婚者でも103万円以下の給与には所得税がかかりませんが、結婚していている場合は更に世帯として配偶者控除が適応されます。
仮にパートナーが年間250万円の給与であれば、ざっくり計算で年間¥52,000分税金が安くなります。
何かしらの事情があって、あなたやあなたのパートナーが額面103万円以下の給与しか稼げない状況であれば結婚して配偶者控除を受けたほうがお得ということになります。
パートナーに1,000万円を超える所得がある場合は配偶者控除は適応されません。あくまで世帯としての収入が低い家庭への救済策です
配偶者特別控除
103万円の壁がある配偶者控除ですが、104万円になったらいきなりガツンと税金が取られ始める訳ではありません。
年収201万円以下の給与所得までは段階的に控除額が減る仕組みになっています。
簡単に言うと年収201万円までは世帯への税金の取り方を手加減してくれるということです。
あなたが仮に150万円の給与も稼いで、かつパートナーの給与が年間250万−300万円程度の場合は約5万円の控除となります。
段階的に減るといっても、あまり配偶者控除と変わりませんね。
ただしあなたが稼ぐ金額が200万円に近づくほど控除額は徐々に0円に近づくと考えてください。
配偶者特別控除も配偶者であることが条件の一つとなりますので、単なる同棲や事実婚などの籍を入れていないケースでは適応されないお得システムです。
国民年金保険料の免除
サラリーマンの被扶養者となっている方は届出によって国民年金保険の第3号被保険者となり、ご自身で保険料を支払う必要が無くなります。
さすがに自分で年金を納めている第1~2号被保険者と比べると支給額は少なくなりますが、それでも免除されてかつ『支払い済み』という扱いになるのは大きいですよね。
国民年金保険料は国民の義務であるため毎月の固定費のようなものですが、それを支払わずに済むというのは月々の経済的余裕が生まれます。
ちなみに国民年金保険料(2021年)は1人あたり月あたり16,610円です。結構大きい出費ですよね
1人の収入で考える必要は無い
そもそも論ですが、夫婦というのは従来の考え方通り夫が働いて妻が家を管理するという価値観で生活する必要はありません。
妻の稼ぐ力が強ければ、妻が働いて夫は専業主夫になるのもいいじゃないですか。
それに今は共働き世代も増えてきています。
1人だけでは生活するための金額を稼ぎ切れないのなら単純に2人で稼げばいいだけの話です。
1人の収入で結婚するかしないかを考える必要は全くありません。
ホッキョクグマが寒さに耐えるために体を大型化したように、社会の波に耐えるために2人の家計を合わせて大型化すべきです。
それにもしあなたが結婚とともに出産をご希望であれば、むしろ早めに結婚して夫婦で効率良くお金を貯めたほうがいいでしょう。
結婚せずに子どもを育てる余力ができるのを待つなんてのはナンセンスです。
お金の面だけで言えば結婚を待った方が出産・育児は遠のきます。
2人で家計を考えることでお金に関するスキルを磨く
知識や技術というのは人から人へ伝播していくという性質があります。
1人で知識を深めスキルを磨くより2人で勉強して教えあったほうが効率良くお金に関してレベルアップできます。
自分のものでも相手のものでもない、『2人の家計』を考えるからこそお互い真剣にアウトプットしていく場が生まれます。
こういったアウトプットの場はスキルを磨く上でとても重要ですからね。
万一これを見て「意識高い笑」と思った方がいたらお伝えしておきますが、意識高いほうが人生楽しく過ごせますよ。
お金に対しての価値観を早くから共有できる
お金の価値観が合う・合わないというのはカップルや夫婦にとって大事だというのは論を待たないでしょう。
結婚して2人の家計を考える場ができることでお金の価値観を良くも悪くも共有できます。
何に対して価値を見出してお金を支払うか、何を優先するのかがお互い違うのは当然のことです。
大事なのは家計を守りつつその価値観を共有し尊重すること。
片方にだけ合わせるのではなく、お互いに妥協点を見つけるためには価値観をすり合わせる時間が必要です。
もちろんこれは結婚しなくてもある程度は行えます。
しかしあえて耳の痛い質問をしましょう。
結婚をためらっているあなたはパートナーの家計を把握していますか?収入を把握していますか?貯金額を把握していますか?
何に対して気前良くお金を払って、何に対してケチるか知っていますか?
答えられる方はほとんどいないと思います。
これはある意味でしょうがありません。
付き合っている時点でお互い赤裸々に家計を公開するというのは中々難しいでしょう。
誰しもパートナーには良い自分を見せたいし嫌な自分は見せたくないからです。
それにみんなお金の話をするのをなぜか「はしたない」とか「かっこ悪い」なんて思い込んでしまっていますからね。
しかし結婚すれば強制的にお互いお金に関する話し合いの場に引きずり出されます。
付き合っている期間を理想とするならば結婚生活は現実です。
結婚を考えているというのは将来を一緒に生きていきたいと願っていることに他なりませんよね。
先送りするのではなく、お金の価値観のズレという現実を早めに直視する勇気を持ちましょう。
最後に
経済的な余裕が無いカップルほど結婚すべき5つの理由について解説しました。
いかがだったでしょうか?
お金の面から分析すると結婚は節約や資産形成には有利に働きます。
本当にこのパートナーと結婚したいと思ったのなら、貯金ができたり収入が増えるのを待ってから結婚するより先に結婚してしまってから努力する方が実りある生活に繋がります。
本記事の内容を良いと思った方は、ぜひこの内容をあなたの大切なパートナーと共有してみてください。
では次の記事でお会いしましょう!
またな
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